レガシー・マイグレーションのノウハウ＆ドゥハウ。 計画時サービスからメインサービスまでシステムズの業務をご案内。

『企業ITの現場力を高めるシステム見直しセミナー』を開催
〜 老朽・複雑化するシステムの見直しのアプローチと解決策を提示 〜

　株式会社システムズ(本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原弘三)は、7月25日(月)に、「企業ITの現場力を高めるシステム見直しセミナー 〜システムを自社でつかんで、この夏を乗り越えよう！〜」と題したプライベートセミナーを開催します。

　長く使い続けてきた企業のシステムは、老朽・複雑化への懸念に加え、運用コストの削減・効率化を求められている今、自社システムの見直しが必要と考えている情報システム担当者は少なくありません。しかし、度重なる改修による追加や修正で複雑化したシステムに対し、どこからどのように手を付けていけばいいのかが分からず、取り組みが先送りになっている企業が多く見受けられます。

　 こうした背景を踏まえ、システムズでは、企業システムの見直しをテーマとしたセミナーを実施するものです。本セミナーでは、システム見直しの着眼点をコンサルティングの視点で洗い出し、青写真だけでなく実行計画まで策定できる解決策を提示します。また、マイグレーションプロバイダとしての豊富な実績をもとに、クラウドコンピューティングやBCP(事業継続計画)といった昨今の旬の話題も織り交ぜ、レガシーシステムの移行事例とマイグレーションのポイントを解説します。セミナー終了後は、マイグレーション技術者が直接対応させていただく相談会も行う予定です。

＞＞　セミナーの概要　＜＜
■日時：2011年7月25日(月)15:00〜17:00(受付開始：14:30)
■場所：システムズ　東京本社2階　セミナールーム
(地図：　http://www.systems-inc.co.jp/company/tokyo.htm )
■参加費：無　料
■定　員：10名(定員になり次第、締め切ります)
■セミナープログラム概要
●青写真で終わらせず実行計画まで策定できる、システム見直しアプローチ
-　現行業務／システム分析からの要件設定手段（資産棚卸しと方向性診断）
-　青写真だけで終らせない実行計画の必要要素
-　中堅企業小売サービス業様のシステム見直し事例
●レガシーシステムの移行事例から探る、マイグレーションの勘所
-　第３次レガシーマイグレーションの動き
-　汎用機やオープンレガシーからの移行事例から、成功への着眼点を見出す
-　異言語(4GLやPL1)からのマイグレーションをどうするか？　等

詳細とお申込みはこちらから →　http://seminar.migration.jp/tokyo/index.html

■略称説明
レガシーマイグレーション　：
メインフレームに代表されるレガシーシステム(旧式のシステム)を、OSなどの環境が異なるオープン系のプラットフォームに移行すること。
このようなレガシーシステムはリース料や保守料、ソフトウェアのライセンス料が高額です。近年、オープン系のOSやプラットフォームの低価格化・高性能化に伴い、旧来のレガシーシステムをこうした新しいオープン系システムに移行することで運用維持費を削減しようとする動きが顕著となっています。

■『レガシーマイグレーション』サービス　ポータルサイト
　　 https://www.migration.jp/

■システムズのマイグレーションセミナー情報 ホームページはこちらから
　　 http://seminar.migration.jp/index.html

■株式会社システムズについて
　当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。　
　基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要
社名：株式会社システムズ
代表取締役社長：　小河原　弘三
住所：　〒141-0031
東京都品川区西五反田7-24-5　日本生命西五反田ビル8F
会社URL： http://www.systems-inc.co.jp/
TEL：　03-3493-0033(代表) FAX：　03-3493-2033

[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション
・システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発
・ソフトウェアパッケージ販売
・情報処理機器販売

□本件に関するお問い合せ先

　株式会社システムズ
　マイグレーション事業本部 広報担当： 中本
　TEL: 03-3493-0032
　E-mail: news_release@migration.jp

【商標について】
文中の社名、商品・サービス名は製品は、各社の商標または登録商標です。